共感マップとは? 顧客の行動や感情を可視化し、ニーズの理解と商品・サービスの改善につなげる方法と生成AIの活用

企業が商品やサービスを開発する際には、顧客が何を求めているのかを理解することが重要である。
しかし、顧客の要望を聞き取っただけでは、本当に必要としているものを十分に把握できない場合がある。
例えば、業務システムの利用者が「操作が難しい」と話していたとしても、その背景には、画面の構成が分かりにくい、操作手順が複雑である、必要な情報が見つからない、操作を間違えることへの不安があるなど、さまざまな理由が考えられる。
また、顧客が口にしている要望と、実際の行動が一致しないこともある。
顧客が何を発言し、何を考え、どのように行動し、何を感じているのかを整理することで、表面的な要望だけでは見えにくい課題を把握できる可能性がある。
こうした顧客理解を支援するフレームワークが、共感マップ(Empathy Map) である。
共感マップは、顧客やユーザーの発言、思考、行動、感情などを整理し、その人の立場から体験や課題を理解するための手法である。
マーケティング、商品開発、サービス設計、UX/UIデザイン、業務改善など、さまざまな分野で利用できる。
近年では、生成AIを活用することで、顧客インタビューの整理、共感マップの作成支援、潜在的なニーズに関する仮説の検討なども可能になった。
ただし、生成AIが作成した顧客像は、必ずしも実際の顧客の考えや行動を反映しているとは限らない。
共感マップを効果的に利用するためには、実際の発言や観察結果を重視し、確認できている事実と推測を区別する必要がある。
本記事では、共感マップの基本的な考え方、構成要素、具体例、実践手順、Excelによる作成方法、生成AIの活用、他のフレームワークとの関係まで解説する。

1. 共感マップとは何か

1.1 共感マップの基本的な意味

共感マップとは、顧客やユーザーの立場から、その人の発言、思考、行動、感情などを整理するためのフレームワークである。
英語では「Empathy Map」と呼ばれる。
ここでいう共感とは、顧客の意見に無条件で賛成することではない。
顧客が置かれている状況や、その状況で何を考え、どのように行動しているのかを理解しようとすることである。
例えば、ある業務システムについて、利用者から「使いにくい」という意見が出ているとする。
この意見だけでは、具体的に何が問題なのか分からない。
そこで、実際の操作状況を観察したり、利用者に詳しく話を聞いたりすることで、次のような情報を整理できる。

  • どのような操作で困っているのか
  • 何をしようとしているのか
  • 操作中にどのような不安があるのか
  • どのような方法で問題を回避しているのか
  • 本来はどのような状態を望んでいるのか

共感マップは、こうした情報を可視化し、顧客理解を深めるために利用する。

1.2 共感マップの背景

共感マップは、人間中心設計やデザイン思考の分野で広く利用されている手法である。
XPLANEのDave Grayらによって普及した共感マップは、顧客やユーザーを理解するための視覚的なツールとして知られている。
その後、さまざまな組織やデザイン手法の中で利用され、構成要素や配置が異なる複数の形式が存在するようになった。
例えば、Says、Thinks、Does、Feelsの4つを中心とする形式や、Pains、Gainsなどを加えた形式がある。
共感マップには唯一の標準形式があるわけではない。
重要なのは、特定の図の形に合わせることではなく、顧客の立場から情報を整理し、理解を深めることである。

1.3 共感マップの目的

共感マップの主な目的は、顧客やユーザーの行動、思考、感情などを整理し、商品やサービスの改善につながる理解を得ることである。
具体的には、次のような目的で利用できる。

  • 顧客の行動や考えを整理する
  • 顧客が抱える不安や不満を把握する
  • 表面的な要望の背景を検討する
  • 潜在的なニーズについて仮説を立てる
  • 商品やサービスの改善機会を発見する
  • チーム内で顧客に対する認識を共有する
  • 顧客インタビューの結果を整理する
  • UX/UI設計の判断材料を得る

ただし、共感マップを作成するだけで顧客のニーズが明らかになるわけではない。
分析に利用する情報の質や、仮説を検証する方法が重要である。

1.4 共感マップが適している場面

共感マップは、顧客やユーザーの理解が重要となる場面で利用できる。
例えば、次のような場面が考えられる。

  • 新しい商品やサービスの企画
  • 既存サービスの改善
  • Webサイトの使いやすさの検討
  • 業務システムのUX/UI設計
  • 顧客インタビューの整理
  • マーケティング施策の検討
  • 公共サービスの改善
  • 社内業務システムの導入
  • 顧客サポートの改善

一方、市場規模や競合状況、収益性などを分析する場合には、別のフレームワークや調査方法を組み合わせる必要がある。

2. 共感マップの基本構成

共感マップには複数の形式が存在する。
本記事では、実務で利用しやすいように、次の6つの視点を用いる。

要素日本語主な内容
Says発言していること顧客が実際に口にした言葉
Thinks考えていること顧客が考えていることや疑問
Does行動していること観察できる具体的な行動
Feels感じていること不安、期待、満足などの感情
Pains困りごと・障害不満、負担、目標達成を妨げるもの
Gains望む成果・利益顧客が得たい価値や達成したいこと

これらを組み合わせることで、顧客の状況を多面的に整理できる。

2.1 Says:発言していること

Saysは、顧客が実際に発言した内容を整理する要素である。
例えば、次のような発言が考えられる。

  • 「操作方法が分かりにくい」
  • 「もっと簡単に入力したい」
  • 「必要な情報が見つからない」
  • 「この作業には時間がかかる」

Saysでは、可能な限り顧客本人の言葉をそのまま記録することが望ましい。
例えば、「操作方法が分かりにくい」という発言を、分析者が「画面設計が悪い」と言い換えてしまうと、事実と解釈が混同される可能性がある。

2.2 Thinks:考えていること

Thinksは、顧客が頭の中で考えていることや、疑問に感じていることを整理する要素である。
例えば、次のような内容が考えられる。

  • この操作で本当に正しいのだろうか
  • 間違えたらデータが消えてしまうのではないか
  • もっと簡単な方法があるのではないか
  • 他の人はどのように操作しているのだろうか

ただし、顧客が実際に何を考えているかを、外部から完全に把握することはできない。
本人への質問によって確認できる場合もあるが、行動や発言から推測する場合もある。
そのため、Thinksでは確認済みの情報と仮説を区別することが重要である。

2.3 Does:行動していること

Doesは、顧客が実際に行っている行動を整理する要素である。
例えば、次のような行動が考えられる。

  • 操作マニュアルを何度も確認している
  • 入力途中で作業を中断している
  • 同じ画面を繰り返し開いている
  • 他の担当者に操作方法を質問している
  • システムを使わずExcelで作業している

Doesでは、観察できた行動を具体的に記録する。
例えば、「操作に迷っている」と記録するよりも、「入力画面とマニュアルを3回往復した」と記録する方が、観察結果として明確である。

2.4 Feels:感じていること

Feelsは、顧客が感じている感情を整理する要素である。
例えば、次のような感情が考えられる。

  • 操作を間違えることへの不安
  • 作業が終わらないことへの焦り
  • 問題が解決したときの安心感
  • 新しい機能への期待
  • 繰り返し作業に対する不満

感情は本人の発言から確認できる場合もあるが、行動や表情などから推測する場合もある。
そのため、観察した事実と感情の解釈を区別する必要がある。

2.5 Pains:困りごと・障害

Painsは、顧客が抱えている困りごと、不満、負担、目標達成を妨げる要因などを整理する要素である。
例えば、次のような内容が考えられる。

  • 入力作業に時間がかかる
  • 操作方法を覚えることが難しい
  • 間違えた場合の修正方法が分からない
  • 必要な情報を探す手間が大きい
  • システムの利用によって作業が増えている

Painsは、商品やサービスの改善機会を検討する際に重要な情報となる。
ただし、分析者が問題だと考えたことが、必ずしも顧客本人にとって重要な問題とは限らない。

2.6 Gains:望む成果・利益

Gainsは、顧客が得たい成果や価値、望ましい状態を整理する要素である。
例えば、次のような内容が考えられる。

  • 短時間で作業を終えたい
  • 操作を間違えずに処理したい
  • 必要な情報をすぐに確認したい
  • 他の担当者に頼らず作業したい
  • 安心してシステムを利用したい

Gainsは、単に現在の問題を解消することだけではない。
顧客が期待している成果や、より望ましい体験も含まれる。

2.7 6つの要素の関係

共感マップでは、6つの要素を独立して整理するだけでなく、それぞれの関係を確認することが重要である。
例えば、次のような情報が得られたとする。

  • Says:「操作が難しい」
  • Thinks:「間違えたら修正できないかもしれない」
  • Does:操作マニュアルを繰り返し確認する
  • Feels:不安を感じている
  • Pains:操作に時間がかかる
  • Gains:安心して短時間で作業を終えたい

この場合、単純に操作画面を変更するだけでなく、入力内容の確認機能や修正方法の案内などが改善案として考えられる。
ただし、これらの情報の一部が推測である場合には、実際の顧客への確認が必要である。

3. 共感マップが重要な理由

3.1 顧客の立場から課題を考えられる

企業が商品やサービスを開発する際には、提供する側の考え方が中心になりやすい。
例えば、開発者が便利だと考える機能であっても、利用者にとっては操作が複雑になる場合がある。
共感マップを利用することで、顧客が置かれている状況や行動を整理し、利用者の立場から課題を検討できる。

3.2 表面的な要望の背景を検討できる

顧客が「もっと簡単にしてほしい」と話していたとしても、その言葉だけでは具体的な問題が分からない。
操作手順が多いのか、説明が不足しているのか、間違えることへの不安があるのかによって、適切な改善策は異なる。
共感マップでは、発言だけでなく行動や感情も整理するため、要望の背景を検討しやすくなる。

3.3 潜在的なニーズについて仮説を立てられる

顧客自身が、必要としているものを明確に説明できない場合がある。
例えば、顧客は「入力を簡単にしたい」と話していても、本来の目的は「入力ミスを減らして安心して作業したい」ことかもしれない。
共感マップを利用することで、こうした潜在的なニーズについて仮説を立てることができる。
ただし、仮説が正しいかどうかは、追加の調査や検証によって確認する必要がある。

3.4 チーム内で顧客理解を共有できる

商品開発やサービス改善には、企画、営業、開発、サポートなど、複数の担当者が関係する場合がある。
それぞれの担当者が持つ顧客情報を共感マップに整理することで、認識を共有しやすくなる。
また、情報が不足している部分や、担当者間で認識が異なる部分を明確にすることもできる。

3.5 商品・サービスの改善につなげられる

共感マップによって整理されたPainsやGainsは、商品やサービスの改善案を検討するための材料となる。
例えば、顧客が操作を間違えることに不安を感じている場合、確認画面や取り消し機能などが改善案として考えられる。
ただし、改善案の有効性は、実際の利用者による評価などで確認する必要がある。

4. 共感マップの具体例

ここでは、ECサイト、製造業、ソフトウェア開発、地域サービスを例に、共感マップの利用方法を説明する。
以下の事例は、考え方を説明するための架空の例であり、実際の調査結果ではない。

4.1 ECサイト:購入をためらう顧客

あるECサイトでは、商品ページを閲覧する利用者は多いものの、購入に至らないケースが多いとする。
そこで、購入を検討している顧客の行動や考えを整理する。

要素内容
Says「実物を見ないと品質が分からない」
Thinks写真と実物が違うのではないか
Does商品画像やレビューを何度も確認する
Feels購入後に後悔することへの不安
Pains商品の品質やサイズを判断しにくい
Gains安心して商品を選びたい

この共感マップから、商品情報の不足が購入をためらう要因の一つである可能性が考えられる。
改善案としては、次のような取り組みが考えられる。

  • 商品画像を増やす
  • サイズや仕様を詳しく掲載する
  • 利用場面を示す
  • 返品条件を分かりやすくする
  • よくある質問を整理する

ただし、購入率が低い原因は、価格、配送条件、競合商品などにも関係する可能性がある。
共感マップだけで原因を断定しないことが重要である。

4.2 製造業:生産管理システムの利用者

ある製造業では、新しい生産管理システムを導入したものの、現場で十分に利用されていないとする。
そこで、現場担当者の利用状況を整理する。

要素内容
Says「紙に書いた方が早い」
Thinks入力を間違えたら修正が面倒ではないか
Does紙の帳票に記録してからシステムへ入力する
Feels入力作業が増えたことへの負担感
Pains二重入力が発生している
Gains作業を増やさずに必要な情報を記録したい

この共感マップから、システムの操作性だけでなく、現場の業務手順との整合性に課題がある可能性が考えられる。
改善案としては、次のような取り組みが考えられる。

  • 現場の業務手順を確認する
  • 入力項目の必要性を見直す
  • 二重入力を削減する
  • 入力端末の配置を検討する
  • 作業中に入力しやすい画面を検討する

重要なのは、利用者にシステムの操作を覚えてもらうことだけではない。
現場の業務とシステムの関係を見直すことも必要である。

4.3 ソフトウェア開発:業務システムを導入する中小企業

ある中小企業では、業務システムの導入を検討しているが、担当者が導入後の運用に不安を感じているとする。

要素内容
Says「導入しても使いこなせるか心配」
Thinksトラブルが起きたときに対応できるだろうか
Does導入事例やサポート内容を詳しく確認する
Feels新しい仕組みへの期待と不安
Pains社内にシステムに詳しい人が少ない
Gains安心して導入し、継続的に利用したい

この共感マップから、システムの機能だけでなく、導入支援や運用サポートが重要な判断材料になっている可能性が考えられる。
改善案としては、次のような取り組みが考えられる。

  • 導入手順を分かりやすく説明する
  • 操作研修を用意する
  • 問い合わせ窓口を明確にする
  • トラブル発生時の対応方法を示す
  • 小規模な試用期間を設ける

このように、顧客が購入する商品そのものだけでなく、導入前後の体験を検討することも重要である。

4.4 地域サービス:公共サービスを利用する住民

ある自治体では、行政手続きのオンライン化を進めているが、利用者が十分に増えていないとする。
そこで、オンライン手続きを利用しようとしている住民の状況を整理する。

要素内容
Says「オンラインでできると聞いたが、方法が分からない」
Thinks途中で間違えたらどうなるのだろうか
Does説明ページを確認した後、窓口へ問い合わせる
Feels手続きへの不安や戸惑い
Pains必要な手順や準備するものが分かりにくい
Gains自宅から安心して手続きを完了したい

この共感マップから、オンライン手続きの存在を知らせるだけでなく、利用方法や必要書類などの案内が重要である可能性が考えられる。
改善案としては、次のような取り組みが考えられる。

  • 手続きの流れを図で示す
  • 必要書類を事前に確認できるようにする
  • 入力途中での保存機能を検討する
  • 問い合わせ方法を分かりやすくする
  • 実際の利用者による操作テストを行う

ただし、オンライン利用が進まない理由には、通信環境や利用可能な端末、本人確認方法なども関係する可能性がある。

4.5 具体例から分かること

これらの事例から分かるのは、顧客の発言だけでは、問題の背景を十分に理解できない場合があるということである。
例えば、「使いにくい」という意見の背景には、操作性の問題だけでなく、不安、業務手順、情報不足などが関係している可能性がある。
共感マップでは、発言、思考、行動、感情などを整理することで、こうした背景を検討できる。
ただし、共感マップに記載した内容がすべて事実であるとは限らない。
実際の調査結果と仮説を区別することが重要である。

5. 共感マップの実践手順

共感マップを実施する際には、最初から6つの項目を埋めるのではなく、分析の目的と対象を明確にすることが重要である。
ここでは、7つのステップに分けて説明する。

5.1 ステップ1:分析の目的を決める

最初に、何のために共感マップを作成するのかを明確にする。
例えば、次のような目的が考えられる。

  • 商品が購入されない理由を理解する
  • Webサイトの使いにくさを把握する
  • 業務システムの改善点を検討する
  • 新しいサービスの利用者を理解する
  • 顧客サポートの課題を整理する

目的が曖昧なまま作成すると、顧客情報を整理するだけで終わってしまう可能性がある。

5.2 ステップ2:対象となる顧客を決める

次に、誰について共感マップを作成するのかを決める。
例えば、ECサイトであれば、初めて購入する顧客と、何度も購入している顧客では、考え方や行動が異なる可能性がある。
そのため、対象者をできるだけ具体的にする。
また、同じ顧客でも、購入前と購入後では状況が異なる。
必要に応じて、対象となる場面や状況も明確にする。

5.3 ステップ3:顧客情報を収集する

共感マップに記載する情報を収集する。
例えば、次のような方法が考えられる。

  • 顧客インタビュー
  • 利用状況の観察
  • アンケート
  • 問い合わせ記録
  • カスタマーサポートの記録
  • Webサイトの利用状況
  • 業務システムの操作記録

ただし、アクセス解析などの行動データだけでは、顧客の感情や考えを直接把握することはできない。
複数の情報源を組み合わせることが望ましい。

5.4 ステップ4:6つの要素に分類する

収集した情報を、Says、Thinks、Does、Feels、Pains、Gainsに分類する。
例えば、顧客インタビューで「操作が難しい」という発言があった場合は、Saysに記録する。
また、操作中にマニュアルを繰り返し確認していた場合は、Doesに記録する。
一方、「操作を間違えることが不安なのではないか」という内容は、本人に確認していなければ仮説として扱う。

5.5 ステップ5:情報の関係を確認する

6つの要素を整理した後は、相互の関係を確認する。
例えば、次のような関係を検討する。

  • 発言と行動が一致しているか
  • 行動の背景にどのような考えがあるか
  • 困りごとと感情に関係があるか
  • 顧客が望む成果は何か
  • 情報が不足している部分はどこか

ただし、関係があるように見えても、必ずしも因果関係があるとは限らない。

5.6 ステップ6:改善案を検討する

共感マップによって整理された情報をもとに、商品やサービスの改善案を検討する。
例えば、操作ミスへの不安が確認された場合、確認画面や取り消し機能などが改善案として考えられる。
ただし、改善案を決める際には、実現可能性や費用対効果なども考慮する必要がある。

5.7 ステップ7:改善案を検証する

最後に、改善案が実際に顧客の課題解決につながるかを確認する。
例えば、次のような方法が考えられる。

  • 試作品を利用してもらう
  • 操作テストを行う
  • 顧客に改善案を評価してもらう
  • 改善前後の利用状況を比較する
  • 問い合わせ件数の変化を確認する

共感マップは、改善案を考えるための出発点であり、改善効果を保証するものではない。

6. 共感マップシートの作り方

共感マップは、ホワイトボードや付箋を使って作成することが多い。
一方、ExcelやGoogleスプレッドシートなどを利用すると、情報を記録・共有しやすくなる。

6.1 基本的な共感マップシート

最も簡単な方法は、6つの要素について情報を整理することである。

要素記録内容
Says「操作が難しい」
Thinks操作を間違えたら修正できないかもしれない
Doesマニュアルを繰り返し確認する
Feels操作に不安を感じている
Pains入力に時間がかかる
Gains安心して短時間で作業を終えたい

この形式では、顧客の状況を一覧で確認できる。

6.2 Excelでの作成方法

Excelでは、次のような手順で共感マップシートを作成できる。

  1. 新しいブックを作成する
  2. 対象となる顧客や利用場面を記録する
  3. 6つの要素を見出しとして配置する
  4. 各要素に情報を入力する
  5. 情報源や確認状況を記録する
  6. 必要に応じて改善案を別のシートに整理する
    視覚的な共感マップに近い形式にする場合は、6つの領域を配置して、それぞれに情報を入力する方法もある。

6.3 情報源と確認状況を記録する

共感マップでは、事実と推測を区別することが重要である。
そのため、次のような管理表を作成するとよい。

要素内容情報源確認状況
Says操作が難しい顧客インタビュー確認済み
Doesマニュアルを3回確認操作観察確認済み
Thinks操作ミスを心配している分析者の推測未確認
Feels不安を感じている分析者の推測未確認

このように整理することで、分析の根拠を確認しやすくなる。

6.4 改善案の管理表

共感マップの分析結果を改善活動につなげるためには、改善案を具体化する必要がある。

顧客の課題改善案担当者状態確認方法
操作方法が分かりにくい画面内に操作案内を追加要設定未着手操作テスト
入力ミスが不安確認画面を追加要設定未着手利用者評価
入力に時間がかかる入力項目を見直す要設定未着手作業時間の比較

改善案の実行後は、実際に顧客の課題が改善されたかを確認する。

6.5 共感マップを継続的に更新する

顧客の考え方や行動は、商品やサービスの変更、利用経験、環境の変化などによって変わる場合がある。
そのため、共感マップを一度作成して終わりにするのではなく、新しい情報が得られた場合には更新することが望ましい。

7. 共感マップを効果的に使うためのポイント

7.1 対象となる顧客を具体的にする

共感マップでは、誰について分析しているのかを明確にする必要がある。
例えば、「ECサイトの利用者」という対象では、初めて購入する顧客と、継続的に購入している顧客が混在する可能性がある。
必要に応じて対象を分けて分析する。

7.2 顧客の発言を正確に記録する

Saysでは、顧客本人の言葉を可能な限りそのまま記録する。
分析者の解釈によって発言の意味を変更しないことが重要である。

7.3 行動と感情を区別する

Doesは観察できる行動であり、Feelsは感情である。
例えば、顧客が画面を何度も確認していたとしても、それだけで不安を感じていると断定することはできない。

7.4 事実と仮説を区別する

共感マップには、実際に確認できた情報と、分析者が推測した内容が混在する場合がある。
そのため、確認状況を記録し、必要に応じて追加調査を行う。

7.5 一人の意見を全体の傾向として扱わない

一人の顧客の意見が、すべての顧客に当てはまるとは限らない。
複数の顧客から情報を収集し、共通点や相違点を確認することが重要である。
ただし、複数の顧客に共通する意見であっても、それだけで市場全体の傾向を示すとは限らない。

7.6 分析結果を改善につなげる

共感マップを完成させること自体を目的にしない。
分析結果から改善案を検討し、実際の顧客による評価などで検証することが重要である。

7.7 必要に応じて他の手法と組み合わせる

共感マップだけでは、市場規模、競合状況、収益性などを分析することは難しい。
そのため、目的に応じて他のフレームワークや調査方法を組み合わせる。

8. 生成AIを活用した共感マップ

生成AIは、顧客情報の整理、共感マップへの分類、情報不足の確認、改善案の検討などを支援する手段として利用できる。
ただし、生成AIが顧客の考えや感情を正確に把握できるわけではない。
特に、実際の調査結果と生成AIによる推測を区別することが重要である。

8.1 実践例1:インタビュー記録を整理する

顧客インタビューの記録をもとに、共感マップの各要素へ分類する。

プロンプト例

以下の顧客インタビュー記録をもとに、共感マップを作成するための情報整理をしてください。

次の条件を守ってください。

  • Says、Thinks、Does、Feels、Pains、Gainsの6つに分類する
  • 実際の発言は可能な限り原文のまま記録する
  • 記録にない事実を追加しない
  • 確認済みの情報と推測を区別する
  • 情報が不足している項目は「情報不足」とする
  • 結果を表形式で提示する

【インタビュー記録】

[ここに記録を入力]
この方法では、長いインタビュー記録を整理する作業を支援できる。

8.2 実践例2:不足している情報を洗い出す

共感マップを作成した後、情報が不足している項目を確認する。

プロンプト例

以下の共感マップを確認し、顧客理解を深めるために不足している情報を整理してください。

次の条件を守ってください。

  • 各要素について不足している情報を示す
  • 追加インタビューで確認すべき質問を作成する
  • 観察によって確認できる内容を整理する
  • 不足している情報を推測で補完しない
  • 優先的に確認すべき項目を示す

【共感マップ】

[ここに分析結果を入力]
この方法では、追加調査の準備を支援できる。

8.3 実践例3:潜在的なニーズの仮説を検討する

顧客の発言や行動をもとに、潜在的なニーズについて仮説を整理する。

プロンプト例

以下の共感マップをもとに、顧客の潜在的なニーズについて仮説を検討してください。

次の条件を守ってください。

  • 確認済みの事実と仮説を明確に区別する
  • 仮説を立てた根拠を示す
  • 複数の解釈が可能な場合は、それぞれ提示する
  • 顧客の考えや感情を断定しない
  • 仮説を確認するための質問や調査方法を示す

【共感マップ】

[ここに分析結果を入力]
この方法では、表面的な要望だけでは見えにくい課題を検討するための視点を整理できる。

8.4 実践例4:商品・サービスの改善案を検討する

共感マップで整理されたPainsやGainsをもとに、改善案を検討する。

プロンプト例

以下の共感マップをもとに、商品・サービスの改善案を検討してください。

次の条件を守ってください。

  • 顧客のPainsとGainsに着目する
  • 複数の改善案を提示する
  • 各改善案の期待効果と実行上の課題を整理する
  • 改善案の根拠となる情報を示す
  • 情報が不足している場合は明示する
  • 改善案を確定事項として扱わない
  • 効果を検証する方法を示す

【共感マップ】
[ここに分析結果を入力]
この方法では、改善案の選択肢を整理し、比較検討する作業を支援できる。

8.5 生成AIを利用する際の注意点

生成AIを共感マップに利用する場合には、次の点に注意する必要がある。

  • 実際の顧客情報にない内容を補完する可能性がある
  • 顧客の発言を誤って解釈する場合がある
  • 行動から感情を断定する可能性がある
  • 一般的な顧客像を実際の顧客に当てはめる可能性がある
  • 顧客の潜在的なニーズを根拠なく推測する可能性がある
  • 個人情報や機密情報の取り扱いに注意する必要がある
  • 最終的な判断は人が行う必要がある

特に重要なのは、生成AIが作成した顧客像を、実際の顧客調査の結果として扱わないことである。
生成AIは情報整理や仮説の検討を支援する手段であり、実際の顧客調査を代替するものではない。

9. 他のフレームワークとの違いと関係

共感マップは、顧客の発言、思考、行動、感情などを整理するためのフレームワークである。
一方、顧客分析やマーケティングには、さまざまなフレームワークが存在する。
それぞれの目的や特徴を理解し、必要に応じて組み合わせることが重要である。

9.1 ペルソナとの関係

ペルソナは、商品やサービスの代表的な利用者像を具体化するための手法である。
例えば、年齢、職業、生活環境、利用目的、行動特性などを整理する。
一方、共感マップでは、その利用者が特定の状況で何を発言し、考え、行動し、感じているかを整理する。
例えば、ペルソナによって「業務システムを初めて利用する中小企業の事務担当者」という対象を設定し、共感マップによって、その担当者がシステム導入時に感じる不安や期待を検討できる。
ただし、ペルソナも共感マップも、根拠のない想像だけで作成すると、実際の顧客像から離れてしまう可能性がある。

9.2 カスタマージャーニーマップとの関係

カスタマージャーニーマップは、顧客が商品やサービスを認知し、検討し、購入し、利用するまでの体験を、時間軸や接点に沿って整理する手法である。
共感マップが顧客の発言、思考、行動、感情などに着目するのに対し、カスタマージャーニーマップは顧客体験の流れに着目する。
例えば、ECサイトでは、商品検索、比較検討、購入、配送、利用といった段階ごとに顧客体験を整理できる。
そのうえで、購入をためらう場面について共感マップを作成し、顧客の不安や困りごとを詳しく検討することができる。

9.3 VPC(バリュープロポジションキャンバス)との関係

VPC(Value Proposition Canvas)は、顧客が達成したいこと、抱えている課題、望んでいる成果と、企業が提供する商品・サービスの価値との適合性を検討するフレームワークである。
共感マップとVPCは、どちらも顧客理解に関係する。
特に、共感マップのPainsやGainsは、VPCのCustomer PainsやCustomer Gainsと関連する。
ただし、両者は完全に同じ概念や分析手順ではない。
共感マップは、顧客の発言、思考、行動、感情などを整理することに重点を置く。
一方、VPCでは、顧客の課題や望む成果と、企業が提供する価値との適合性を検討する。
例えば、共感マップによって「操作ミスへの不安」が明らかになった場合、VPCでは、その不安を軽減する機能やサポートが顧客にとって価値となるかを検討できる。

9.4 STP分析との関係

STP分析は、Segmentation(市場細分化)、Targeting(標的市場の選定)、Positioning(ポジショニング)の3つの視点から、マーケティング戦略を検討するフレームワークである。
STP分析では、どの市場や顧客層を対象とし、どのような位置付けで商品やサービスを提供するかを検討する。
一方、共感マップでは、対象となる顧客の行動や感情などを詳しく整理する。
例えば、STP分析によって対象とする顧客層を選定した後、共感マップを利用して、その顧客層の課題や期待を理解することができる。
ただし、共感マップによる少数の顧客の分析結果が、そのまま市場全体を代表するわけではない。

9.5 他のフレームワークとの比較

フレームワーク主な目的共感マップとの関係
ペルソナ代表的な利用者像を具体化する対象者の行動・思考・感情を掘り下げる
カスタマージャーニーマップ顧客体験を時間軸に沿って整理する特定の場面における顧客理解を深める
VPC顧客の課題や成果と提供価値の適合性を検討する顧客理解のための情報を提供する
STP分析対象市場とポジショニングを検討する選定した顧客層の理解を深める

これらのフレームワークは、互いに競合するものではない。
目的に応じて組み合わせることで、対象顧客の選定から商品・サービスの改善までを体系的に進めることができる。

10. 共感マップでよくある失敗

共感マップは、顧客理解を深めるために有効なフレームワークである。
しかし、使い方を誤ると、実際の顧客の状況とは異なる分析結果になる可能性がある。

10.1 想像だけで共感マップを作成する

顧客インタビューや観察を行わず、分析者の想像だけで共感マップを作成すると、実際の顧客像から離れてしまう可能性がある。
仮説として作成する場合には、そのことを明示し、後から検証する必要がある。

10.2 対象となる顧客が曖昧である

対象が「すべての顧客」など広すぎる場合、異なる顧客の行動や考えが混在する可能性がある。
対象となる顧客や利用場面を具体的にすることが重要である。

10.3 発言と推測を混同する

顧客が実際に発言した内容と、分析者が推測した内容を混同すると、分析の根拠が不明確になる。
Saysでは実際の発言を記録し、ThinksやFeelsで推測した内容は仮説として扱う。

10.4 行動から感情を断定する

例えば、顧客が操作を中断したとしても、その理由が不安とは限らない。
時間がなかった、別の作業が発生した、操作が完了したなど、複数の可能性が考えられる。
行動から感情を推測する場合には、追加の確認が必要である。

10.5 一人の顧客の意見を全体に当てはめる

一人の顧客の意見が、すべての顧客に当てはまるとは限らない。
必要に応じて複数の顧客から情報を収集し、共通点や相違点を確認する。

10.6 共感マップを完成させることが目的になる

共感マップを作成しても、改善活動につながらなければ十分な成果を得られない。
分析結果から改善案を検討し、実際の顧客による評価などで検証することが重要である。

10.7 顧客の要望をそのまま改善策にする

顧客の要望が、必ずしも最適な解決策を示しているとは限らない。
例えば、「ボタンを増やしてほしい」という要望の背景には、必要な機能が見つけにくいという問題があるかもしれない。
そのため、要望の背景を確認し、複数の改善案を検討する必要がある。

10.8 生成AIの結果を無条件に採用する

生成AIは、顧客の行動や感情について、もっともらしい内容を生成する場合がある。
しかし、その内容が実際の顧客に当てはまるとは限らない。
生成AIによる分析結果は、実際の調査情報と照合する必要がある。

11. まとめ

共感マップは、顧客やユーザーの発言、思考、行動、感情などを整理し、その人の立場から体験や課題を理解するためのフレームワークである。
本記事では、Says、Thinks、Does、Feels、Pains、Gainsの6つの視点を用いて説明した。
これらの要素を整理することで、顧客が何を発言し、何を考え、どのように行動し、何を感じているのかを多面的に検討できる。
例えば、顧客が「使いにくい」と話している場合でも、その背景には、操作手順の複雑さ、情報不足、操作ミスへの不安など、さまざまな要因が考えられる。
共感マップでは、こうした背景を整理し、商品やサービスの改善機会を検討する。
ExcelやGoogleスプレッドシートなどを利用すれば、共感マップの情報を記録・共有し、改善案の管理にも活用できる。
また、生成AIを利用することで、インタビュー記録の分類、不足情報の洗い出し、潜在的なニーズに関する仮説の検討、改善案の作成などを支援できる。
ただし、生成AIが作成した顧客像を、実際の顧客調査の結果として扱わないことが重要である。
さらに、ペルソナ、カスタマージャーニーマップ、VPC、STP分析などと組み合わせることで、顧客理解から商品・サービスの改善までを体系的に進めることができる。
共感マップの本質は、顧客の考えや感情を想像して埋めることではなく、実際の発言や行動を手がかりに、その人が置かれている状況や課題を理解することにある。
分析によって得られた情報をもとに改善案を検討し、実際の顧客による評価などで検証することで、より顧客のニーズに合った商品やサービスの開発・改善につなげることができる。